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北海道胆振東部地震

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https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_5d70f8e3e4b01108045a6a4e

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経験したことのない揺れ

 2018年9月6日午前3時7分59秒。北海道電力苫東厚真(とまとうあつま)発電所長の斉藤晋(58)は、これまで経験したことがない激しい揺れで跳び起きた。

 北海道胆振(いぶり)東部地震。北海道で初めての震度7を観測した厚真町の市街地にある社宅で就寝中だった。

 激しい揺れで体の自由がきかず、なかなかベッドから起き上がれない。投げ出されるようにベッドから転がり落ちた。4畳半の寝室の片隅にあったはずのベッドは、反対側の壁の近くまで1メートルほど動いていた。

 非常時に連絡が取れるように、いつも枕元に置いている携帯電話が見当たらない。寝室の電気のスイッチを押すが、反応しない。停電していた。

 薄暗い室内で何とか携帯を見つけ、同じ社宅に住む発電課長の小貫晃司(50)に発電所の状況を確認するよう指示した。

 「命の危険を感じるほどの揺れだった」

 何らかの設備トラブルは覚悟していたが、小貫から返ってきたのは衝撃的な報告だった。

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NHK BLK OUT


 「2号機と4号機はトリップ(自動停止)しました」

 「1号機はまだ動いています」

 苫東厚真は北海道最大の火力発電所だ。1号機、2号機、4号機の全3基の発電出力は計165万キロワット。泊原子力発電所(全3基、計207万キロワット)とともに、電気の一大消費地の札幌を取り囲むように配置されている。泊原発の停止が長期化するなか、主力電源として北海道の電力供給を支え、地震当時も需要(308万7千キロワット)の半分近くを一つの発電所でまかなっていた。

 その2基が同時に止まった。北海道の電気が足りなくなるのは明らかだった。

何とか1号機は運転継続を

 斉藤は「何とか1号機の運転を続けてくれ」と小貫を通じて発電所の運転員に指示を出した。

 次に脳裏に浮かんだのは津波だった。

 札幌市の本店火力部と連絡を取り、地震の情報を集めた。発電所は沿岸部に建っており、津波の危険がある場合は、災害対策の拠点は社宅の隣にある独身寮に置く決まりになっている。幸い、震源地が内陸で津波の心配はなく、社宅に住む小貫ら4人で急いで発電所に向かうことになった。

 「長期戦になる」

 斉藤は、手当たり次第に着替えをリュックに詰め込んだ。暗い室内で足の裏がチクチクと痛む。天井から落ちてきた蛍光灯の破片だった。トイレの床はタンクからこぼれた水で一面、水浸しになっていた。台所ではビールジョッキ以外の食器はことごとく割れ、冷蔵庫は扉が開いて中身が飛び出していた。

 社宅から発電所までは南西へ約18キロ。街灯は消え、ところどころで道路は波打ち、電柱は傾いていた。途中にある橋の手前では道路が大きく陥没していた。斉藤らが乗った車は減速して乗り切ったが、ここで車のタイヤがパンクし、すぐに発電所にたどり着けない所員もいた。

 発電所に到着したのは午前4時すぎ。停電して薄暗い事務所でヘルメットを手に取り、3階の渡り廊下を通って発電設備がある本館に入った。

 「ゴオー」というジェット機のエンジンのような轟音(ごうおん)が鳴り響いていた。高さ50メートル、石炭を燃やす1号機のボイラーが蒸気漏れを起こしているようだった。

 運転員が詰めている中央操作室に駆け込むと、ある運転員はぼうぜんと立ち尽くし、また、ある運転員は外部との連絡に追われていた。

 そこで、運転を続けていた1号機の停止と、さらに耳を疑うような報告を受けた。

 「北海道が、全域停電しています」

地震発生直後に何が起きたのか

 離島を除く北海道全域で295万戸が停電するブラックアウトの発生は9月6日の午前3時25分。地震発生からの約17分間に何があったのか。話は地震直後にさかのぼる。

 6日の午前3時8分。

 北海道電力本店(札幌市)の中央給電指令所。発電所や送電線といった電力系統を1日3交代で24時間監視し、刻々と変化する電気の使用量に合わせて、発電量を調整している。安定供給を支える司令塔だ。

指令長の森田將敬(49)は5日午後4時から、3人の指令員とともに当直勤務に入っていた。前日は台風の影響で道内の幅広い範囲で停電が発生したが、深夜にはほとんど復旧。日付が変わり、中央給電指令所もひと息ついたころだった。

 地震速報のアラームが室内に鳴り響き、ぐらぐらと揺れ始めた。最大震度7を観測した北海道胆振東部地震。本店がある札幌市中央区は震度4を記録していた。

 「大きい」

 森田が机にしがみついていると、今度は「プー」という甲高い音が鳴り始めた。設備に故障が起きていることを知らせる警報音だ。

 発電所や送電線の状況をリアルタイムで表示している「系統監視盤」を見上げると、これまで目にしたことがない光景が広がっていた。

 送電線の電圧の数字が、正常な状態の黄緑から、異常を示す赤に変わっていた。停電などのトラブルが発生した場合、監視盤をひと目見れば場所を特定できるが、このときは異常があちこちで起きていた。

 「震源地も分からない。どこで何が起きているのか、最初は全く分からなかった」

 森田はそう振り返る。

北海道の4割が停電

 札幌から南東へ約70キロ。震源近くにある苫東厚真発電所の2号機と4号機がタービンの振動を検知して自動停止していた。その後の調査で判明するが、道東につながる送電線の故障に伴い、一部の水力発電所も停止していた。

 当時の電力需要(308万7千キロワット)の半分超にあたる約176万キロワットが瞬く間に失われた。電気が圧倒的に足りなくなっていた。

 中央給電指令所でも苫東厚真2号機と4号機の発電出力が「ゼロ」になっているのを指令員が把握した。

 「状況を確認して!」

 警報が鳴りやまない室内で、森田は声を張り上げた。指令員がホットラインで発電所に問い合わせるが、停止は間違いなかった。

 このとき、電気が足りなくなった北海道の異常事態を検知し、海底ケーブルで本州と北海道をつなぐ送電設備「北本連系線」を通じて、本州からの緊急送電が自動的に始まっていた。

 それでも需要(使用量)に見合うだけの電気を確保できず、強制的に需要を減らす、つまり停電させる措置が自動的に発動した。

 停電したのは、当時の電力需要の4割に相当する約130万キロワット。札幌市を含む道内の幅広い範囲で停電が発生した。

 地震発生から1分間足らずの出来事だ。

 午前3時9分。強制停電と引き換えに、北海道の電力需給はいったん安定を取り戻した。だが、それは長くは続かなかった。

見たこともない周波数の急低下

 9月6日午前3時11分。地震の発生から約3分後のことだった。

 北海道電力本店(札幌市)の中央給電指令所。指令長の森田は、発電所や送電線の状況を知らせる系統監視盤を見上げていた。周波数がじりじりと下がっていた。

周波数の低下は、電気が足りなくなっていることを意味する。地震で目を覚ました人たちが、部屋の照明やテレビを付け、電気の使用量が増えていた。

 周波数は電気の品質を示すバロメーターだ。

 需要(使用量)と供給(発電量)が一致していれば、北海道を含む東日本では通常、周波数は50ヘルツ(西日本では60ヘルツ)に保たれる。使用量に対して発電量が足りないと周波数は下がり、逆に発電量が多すぎると周波数は上がる。電気を使う産業機器に不具合が生じる恐れがあるため、中央給電指令所では、周波数のズレが0.3ヘルツ以内にとどまるように発電所の出力を細かく調整している。

 周波数が大きく乱れると、発電所も自らの故障を防ぐために自動停止してしまう。地震直後の強制停電は、北海道で最大の火力発電所、苫東厚真(とまとうあつま)発電所の全3基のうちの2基が同時に停止し、周波数が48.5ヘルツを下回った時点で発動していた。

 この強制停電で周波数は50ヘルツに戻ったが、電気の使用量が増え始めたため、再び49ヘルツ近くまで低下していた。

 「とにかく電気をつくらないといけない」

 これまで目にしたことがない周波数の大幅な低下に驚きつつ、森田は電力を安定させる作業にとりかかった。

 震源近くにある苫東厚真発電所では、1号機が発電を続けていた。自動停止した2号機と4号機もボイラーは温まっており、発電を再開できるのではないか。そう考えた森田は、発電所の状況を確認するように指令員に指示した。

復旧へのかすかな期待

 だが、発電所の運転員から返ってきたのは「ボイラーが不安定になっています」。2号機と4号機の再起動はもちろん、1号機の出力を上げるのも難しそうな状況だった。

 地震発生当時、ほかに運転していた火力発電所は、奈井江1号機(奈井江町、出力17.5万キロワット)、伊達2号機(伊達市、同35万キロワット)、知内1号機(知内町、同35万キロワット)の3基。いずれも6万キロ~9万キロワットしか発電しておらず、出力を上げる余地があった。

 それぞれの発電所に、出力を上げるように次々と指示を出した。ボイラーが不安定になっていた知内1号機はうまく上げられなかったが、伊達2号機と奈井江1号機は徐々に出力を上げ、発電量を増やしていった。

 午前3時19分。周波数は再び50ヘルツ近くに戻った。

 「このまま他の火力発電所の出力が上がれば、停電の復旧作業に入れる」

 森田は、各地の停電状況を調べるように指令員に指示を出していた。

 ところが、苫東厚真1号機の出力が徐々に下がってきた。

 かろうじて地震後も運転を続けてきた1号機のボイラーが、うなり声を上げていた。

 震源近くにある苫東厚真発電所では何が起きていたのか。地震当時は、11人が当直勤務にあたっていた。

 9月6日午前3時8分、発電所の中央操作室。当直員のまとめ役をつとめていた発電課の総括主任、山本兼三(39)は激しい揺れに耐えられず、机にしがみついた。

 ジリリリリという非常ベルのような警報音が鳴り響く。設備に重大な故障が起きていることを知らせていた。

バン、バン、そして「トリップ」

 続いて、バン、バンという音が2度聞こえた。家庭のブレーカーのように電気を遮断する装置が作動したとみられる音が、室内まで届いた。このとき2号機と4号機がトリップ(自動停止)していたとみられる。

 操作室は騒然としていた。

 「運転状況を確認して!」。警報音が鳴りやまない室内で、山本は叫んだ。

1号機(35万キロワット)、2号機(60万キロワット)、4号機(70万キロワット)の運転状況を示す操作盤を確認した運転員から声が上がる。

 「2号機、トリップ」

 「4号機、トリップ」

 「1号機、運転を継続」

 当時、道内の電気の半分近くをつくっていた苫東厚真発電所の3基のうち2基が停止した。本店の中央給電指令所からは「何とか1号機の運転を続けてほしい」と指示が出ていた。

 当直の運転員全員が1号機の操作盤の前に集まった。できるだけ長く、1号機を動かすための作業が始まった。

 1号機は地震発生時、最大出力の9割超にあたる33.8万キロワットの電気をつくっていたが、操作盤の表示では10万キロワット台まで低下していた。

 その後の調査で判明するが、発電機に取り付けている計測装置の一部が地震で外れていた。このため、実際には地震前とほぼ同じ量を発電していたにもかかわらず、見かけ上は少なく表示されていた。

 これが混乱に拍車をかけた。

 発電用の蒸気をつくるボイラーには、地震前とほぼ同じ量の石炭が投入されている。このままでは圧力が必要以上に上昇し、ボイラーが損傷してしまう。そう考えた運転員は、石炭と水の量を手動で調整する作業を続けた。

 1号機のボイラーからは、配管の損傷による蒸気漏れとみられる「ボオー」という轟音(ごうおん)が操作室まで届いていた。蒸気は500度近い高温。設備の損傷が広がるのを防ぐために停止させてもおかしくない状況だった。

 何とか運転を続けていた1号機のボイラーは、限界に近づいていた。

 3時20分。ボイラーに水を送るための機器の一部が故障し、1号機の出力の低下が止まらなくなった。

 「1号機は大丈夫か」

 中央給電指令所からホットラインを通じて連絡が入るが、山本は「ギリギリの状況です」と答えるしかなかった。

 3時22分。電力の需要と供給のバランスを回復させるために、2度目の強制停電が、音もなく自動的に発動していた。

2度目の強制停電

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 6日午前3時22分。北海道の電力の需要(使用量)と供給(発電量)のバランスを回復させるため、2度目の強制停電が自動的に発動した。

 震源近くにある苫東厚真発電所の全3基のうち、地震後も発電を続けていた1号機の出力低下が止まらず、ふたたび電気が足りなくなっていた。

 2度目の強制停電で遮断(しゃだん)された需要は約16万キロワット。地震直後の強制停電と合わせて、道内295万戸の半分近い世帯への電気の供給が止められたことになる。需要と供給が一致していると50ヘルツに保たれる周波数は、いったん49.5ヘルツ程度まで上昇した。

 だが、もう安定は取り戻せなかった。

 苫東厚真1号機では、ボイラーの機器が故障し、蒸気をつくるための水を確保できなくなっていた。

 1号機は地震後も最大出力の9割にあたる30万キロワット前後を発電していたが、午前3時20分からの3分間で出力が一気に約20万キロワットも低下していた。

 北電本店の中央給電指令所では、苫東厚真の2基が停止して北海道の電気が足りなくなった地震直後から、運転中の別の火力発電所に出力を上げるように求め、停止中の火力発電所には早く起動するよう指示を出していた。

 そのうちの一つ、砂川発電所(砂川市)には午前3時16分に起動指令を出した記録が残っている。当時、砂川発電所は停止中で、3号機(12.5万キロワット)が午前11時、4号機(同)が午後2時に発電を始める予定だった。

 「どちらでもいいから、早く動かしてくれ」

 中央給電指令所から、そんな悲鳴のような指示が届いていた。ただ、一度止めたボイラーを点火し、タービンを回せるだけの蒸気をつくって発電を始めるまでは通常、3時間近くかかる。

「もう打つ手がなかった」

 苫東厚真1号機の出力低下をカバーできるだけの電気をつくる手段は残されていなかった。中央給電指令所の指令長の森田は「もう打つ手がなかった」と振り返る。

 3時25分。苫東厚真1号機がついに停止する。

 発電所の当直勤務に入っていた発電課総括主任の山本は、すぐに本店の中央給電指令所に電話で報告した。そのさなか、発電所の中央操作室の電気が消えた。すぐに非常用発電機が起動して非常灯に切り替わったが、室内が薄暗くなったのを覚えている。

 1号機の停止直後、3度目の強制停電が発動した。だが、遮断(しゃだん)された電力需要は6万キロワットだけ。あらかじめ設定されていた強制停電の容量の上限に達していた。電力の需給バランスは回復せず、周波数の低下は止まらなかった。

 発電所から1号機停止の報告を受けていた中央給電指令所では、指令長の森田が系統監視盤を見上げていた。

 苫東厚真1号機の出力が「ゼロ」になった後、運転を続けていた他の火力発電所も次々に停止し、出力がゼロに切り替わっていった。周波数の大幅な低下を受け、すべての発電所が自動停止したことを示していた。室内には警報が鳴り響いていた。

 本州からの送電も途絶え、北海道の送電網から電気が消えた。目の前で起きていることが、にわかには信じられなかった。

 9月6日午前3時25分。国内初の全域停電(ブラックアウト)が発生した瞬間だった。

ブラックアウトは防げなかったのか

 電力システムがダウンするブラックアウトは、台風で電柱が倒れたり、送電線が切れたりして起きる停電とは違う。海外では2006年にハワイ・オアフ島で、16年にジャマイカで発生しているが、日本では初めてだ。

 ブラックアウトは防げなかったのか。経済産業省の認可法人、電力広域的運営推進機関(東京)は昨年12月にまとめた報告書で、ブラックアウトは苫東厚真発電所の停止だけでなく、送電線の事故など「複合的な要因」で起きたと結論づけている。送電線事故に伴う水力発電所の停止がなければ、仮に苫東厚真が停止したとしてもブラックアウトは起きなかった可能性が高いという。

 とはいえ、電力需要の半分近くを苫東厚真発電所の1カ所に頼っていたことが最大の要因であることは間違いない。

 苫東厚真への依存は、国内産の石炭を使う火力発電所が残っている北電では唯一、割安な海外炭を燃料としており、発電コストが安くすむことが背景にある。

 電力業界を所管する経産省は、発電コストが安い発電所を多く動かすこと自体は合理的だとして、北電の対応は「優、良、可で言えば不可ではない」(幹部)と、微妙な言い回しで北電の責任を否定している。北電も、地震には間に合わなかったが、北海道と本州で電力をやりとりする連系線の増強や、新たな火力発電所の建設を進めていた。

 一方で報告書は、ある発電所が運転可能な状況であれば、ブラックアウトは防げた可能性が高いとも指摘している。

 揚水式の水力発電所、京極発電所(北海道京極町)の1号機と2号機だ。揚水発電所は、くみ上げておいた水を落として水車を回せばすぐに発電を開始できるため、非常時に備える役割がある。1号機は14年10月、2号機は15年11月に運転を開始し、発電出力はそれぞれ20万キロワットと大きい。

 ところが、地震当時は1号機が設備の不具合で停止、2号機が点検作業中だった。緊急時に役立つ発電所が動かせない状況だったにもかかわらず、苫東厚真発電所に依存する供給体制をとっていたことに問題はなかったのか。送配電部門のトップだった北電の藤井裕副社長(現社長)は昨年11月の会見でこうした点を問われ、「運用としては考慮が足りなかった」と述べている。(長崎潤一郎)

     ◇

 朝日新聞デジタルでは、日々の経済・ビジネスニュースで伝え切れない内幕や背景を、「経済インサイド」として原則、毎週月曜朝に配信しています。今回は特別編として、北海道胆振東部地震の発生1年に合わせて、北海道でのブラックアウトを検証する記事を配信します。続編も9月下旬以降に順次配信予定です。

アサデジより転写


去年のこの日……61回目の、、、、、!!!


政治、、、は 各紙 立場がありますからね

ソレを踏まえている( 踏みつけて? )載せないとダメですけどね

この様な『 報告 』は 理解しておくことが 大切ですよね


あなたの街も…… 町も、、、村も!!!

いつの日か

かならず!!!


必ず………揺れますよ

明日かもしれないよ!!!

予備知識!!として、、、、

頭と 心の片隅に、、、

貼り付けましょう、、、、


歳とると

一つを……知ったら!!!

一つを…… イヤッ!2つかもしれない!?!?、、、

忘れるんだから


07:22……震災関連( 3・11 )

岩手!宮城!福島!、、、


by tomoyoshikatsu | 2019-09-12 06:38 | 呟き と 嘆き